日本が異常であることを知る
犬の飼育頭数はこの15年で半減しました。（1200万頭→600万頭）
大型犬は見かけなくなり、小型犬が主流です。
猫も避妊去勢の徹底で数は減少フェーズに入っています。
つまり「患者そのもの」が減っているのです。
それなのに動物病院の数は増え続けています。
市場が縮小しているのに異常なことであり、これは収益悪化と競争激化を意味します。
アメリカの犬は9000万頭、猫は7000万頭とされ、日本の縮小ぶりが際立っています。
病院が生き残るための仕組み
犬猫はこの先も減少すると予測され、動物病院はもう自然発生する病気だけでは食べていけない。
そのため診療モデルは「治す」より「管理し続ける」方向にシフトしています。
「すぐに治してしまったら食べていけない」構造になりつつある、一部ではすでになっているという危機感を持っています。
薬を投与し、副作用で別の病気を誘発し、その治療がまた収益になる。
薬剤性クッシング、塩抜き指示による代謝不良、脂質制限により脂溶性ビタミン不足の誘導など、「一見正しく見せて病気を増やす」その手段自体は存在します。
それが正しいという常識を広めておけば、トリックに気づく飼い主はほぼいないでしょう。
これは「一部に悪徳獣医師がいるかもしれない」ではなく、業界全体に関わっている経済構造の問題なのです。
飼い主が知らぬ間にカモられる仕組み
漫然とした薬の投与には、次のようなリスクが有ることも知っておきましょう。
→ 副作用で新たな病気
→ さらに薬や検査
→ 医療ストレスで症状憎悪、合併症発生
→ 誤った理解のもとでの食事管理が追い打ち
→ もっと厳格にと指示される
こうして「病気の管理」という名目で延々と通院させられる。
これが「構造的カモり」です。
飼い主ができる具体的な防衛策
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質問を必ずする
「治療はどれくらい続けるのか」「副作用は？」「代替手段はあるか？」
→ 動物診療はブラックボックスに近い構造。獣医師の治療が適切さを評価できるのは飼い主の他だけ。 -
診察を記録する（合法）
診察内容や説明は、飼い主の記録として録音・撮影してよいと法律で認められています。
ただし今後も通うなら「記録してもいいですか？」と一言伝えましょう。
→ 承諾する獣医師＝透明性あり。拒む獣医師＝不信のサイン。 -
エコーや画像を持ち帰る
「記録用にください」と依頼する。
病気の経過確認や、セカンドオピニオンに不可欠です。 -
情報の複線化
一人の獣医師に依存しない。
セカンドオピニオン、専門医、地域外の病院も常に選択肢に入れる。 -
納得を最優先に
「この治療は完治を目指すのか、それとも一生管理するのか」は必ず確認。
納得できない治療は保留できる。飼い主にはその権利があります。 - 答えは飼い主にある
ペットの性格、ストレス強度、生きがい、幸せ感、これを把握しているのは飼い主のみ。
心の部分を無視し、コンベアに乗せるような医療は、本当の医療とは言えません。
医療のバランスを取るのは獣医師ではなく飼い主です。
いまの日本の状況で、本気でペットを守るなら、飼い主は積極的に医療に参加するべきです。
セカンドオピニオンの獣医師がどこまで信頼できるかはわからない。犬猫の減少に頭を痛めている病院は全国にあります。
裏で獣医師同士が話を合わせることを防ぐために、前の病院名を伏せることも、有効テクニックになりえる。
日本語の「かなり」「けっこう」「だいぶ」「可能性はある」「うまくいった例がある」は、非常に曖昧なので、「それは何割くらいですか？」と数字で問い直す。
結論
診察室はブラックボックス。
技術的には血液検査データの改ざんも可能であり、疑念を持たれる余地は消せません。
だからこそ「質問・記録・複線化」で透明化する必要があります。
「記録の許可」を巡る一言は、信頼できる獣医師かどうかを見抜く第一歩です。
大切なペットを守るために、獣医師の表情や声のトーンまでも刑事のように観察する──それが悪いはずがありません。
動物病院はサービス業。飼い主はお金を払う側であり、利用されてはいけません。
寿司屋で「大将にお任せ」もいいでしょう。
しかし、足元を見られてカモられるのは駄目。
お金と時間、何より命と暮らしを守るために、私たちは専門家に対しても厳しくあるべきです。